妊娠が分かって嬉しい反面、夫の給料だけで生活できるのか不安です。
私は産休・育休に入る予定なので、収入が減ると思います。
妊婦健診や出産準備にもお金がかかりそうで、今から心配です。
妊娠中にお金の不安を感じるのは自然なことです。
妊娠・出産の時期は、収入が減りやすい一方で、健診費用、出産準備、ベビー用品などの支出が増えやすい時期だからです。
この記事では、妊娠中に夫の給料だけで生活できるか不安な方へ向けて、使える制度、家計の見直し、無理のない収入対策をわかりやすく解説します。
妊娠が分かると、嬉しさと同時に現実的なお金の不安が出てきます。
特に、これまで共働きで生活していた家庭では、妻が産休・育休に入ることで世帯収入が下がります。
「夫の給料だけで本当に生活できるのかな」
「出産費用はどのくらいかかるの？」
「育休中の生活費は足りる？」
「貯金をどのくらい残しておけば安心？」
このような不安を感じるのは当然です。
妊娠中は、体調の変化によって働き方を変えざるを得ないことがあります。
つわり、切迫早産、妊娠高血圧症候群、妊娠糖尿病などで、思っていたより早く仕事を休むことになるケースもあります。
一方で、妊婦健診、マタニティ用品、出産準備品、ベビー用品、入院準備など、支出は増えます。
だからこそ大切なのは、漠然と不安になることではなく、使える制度を確認し、家計を見える化し、必要な対策を早めに始めることです。
妊娠中に「旦那の給料だけでは生活できない」と感じる理由
妊活・不妊治療に向き合う方へ向けて、治療、夫婦関係、仕事との両立、お金の不安、妊娠・出産準備などをわかりやすく発信しています。
妊娠中に「夫の給料だけでは生活できないかもしれない」と感じる理由は、大きく分けて3つあります。
- 妊娠・出産で収入が減る
- 妊婦健診や出産準備で支出が増える
- 想定外の医療費や入院費が発生することがある
まずは、この3つを整理しておきましょう。
妊娠によって収入が減る
妊娠中は、これまで通りに働けなくなることがあります。
つわりが重い。
立ち仕事がつらい。
通勤が負担になる。
お腹が張りやすい。
医師から安静を指示される。
このような理由で、勤務時間を短くしたり、休職したり、予定より早く産休に入ったりすることがあります。
共働きの場合、妻の収入を前提に住宅ローン、家賃、保険料、車の維持費、食費、通信費などを組んでいる家庭も多いです。
そのため、妻の収入が一時的に減るだけでも、家計に大きな影響が出ます。
産休中には出産手当金、育休中には育児休業給付金などがありますが、通常の給与と同じ金額がそのまま入るわけではありません。
さらに、給付金は申請後すぐに振り込まれるとは限らないため、振込までの生活費も考えておく必要があります。
妊娠中は支出が増える
妊娠中は、妊娠前にはなかった支出が増えます。
- 妊婦健診費用
- 妊娠中の検査費用
- マタニティ服・下着
- 腹帯や妊婦用サポート用品
- 葉酸サプリや栄養補助食品
- 出産準備品
- ベビー用品
- 入院準備品
- 里帰り費用
妊婦健診には自治体の補助券が使えることが多いですが、すべての費用が無料になるとは限りません。
追加検査、薬、交通費、病院による差額などで、自己負担が出ることもあります。
また、出産準備品やベビー用品は、初めての妊娠だと何を買えば良いか分からず、つい買いすぎてしまうこともあります。
ベビーベッド、ベビーカー、チャイルドシート、抱っこ紐、肌着、おむつ、哺乳瓶、ベビー布団などを新品でそろえると、まとまった出費になります。
想定外の医療費が発生することもある
妊娠・出産では、予定通りに進まないこともあります。
たとえば、切迫早産で入院になる。
妊娠高血圧症候群や妊娠糖尿病で管理が必要になる。
帝王切開になる。
出産後に赤ちゃんがNICUに入院する。
このような場合、想定外の医療費や入院費が発生することがあります。
帝王切開など医療行為にあたる部分は健康保険の対象になることがありますが、差額ベッド代、食事代、病衣代、交通費、家族の付き添い費用などは別にかかる場合があります。
妊娠中のお金の不安を減らすには、通常の出産費用だけでなく、想定外の出費にも少し備えておくと安心です。
まず確認したい妊娠・出産でもらえるお金
妊娠中のお金の不安を減らすために、最初に確認したいのが公的制度です。
節約や副業を考える前に、まずは自分が使える制度を確認しましょう。
出産育児一時金
出産育児一時金は、出産費用の負担を軽くするための制度です。
公的医療保険に加入している人が出産したとき、子ども1人につき原則50万円が支給されます。
多くの医療機関では、直接支払制度を利用できます。
直接支払制度を使うと、健康保険から医療機関へ出産育児一時金が直接支払われます。
そのため、退院時の窓口負担は、出産費用の総額から出産育児一時金を差し引いた金額になります。
たとえば、出産費用が58万円なら、50万円を差し引いた8万円を支払うイメージです。
反対に、出産費用が出産育児一時金を下回った場合は、差額を受け取れる場合があります。
出産手当金
出産手当金は、会社の健康保険に加入している人が、出産のために会社を休み、給与を受け取れない場合に支給される制度です。
対象となるのは、原則として会社員や公務員など、勤務先の健康保険に加入している本人です。
支給対象期間は、出産日以前42日、多胎妊娠の場合は98日から、出産日の翌日以後56日までの範囲です。
支給額の目安は、1日につき標準報酬日額の3分の2相当です。
ただし、給与が一部支払われる場合は、出産手当金との差額支給になることがあります。
また、扶養に入っている配偶者や、国民健康保険に加入している自営業・フリーランスの方は、基本的に出産手当金の対象外です。
勤務先の健康保険組合や協会けんぽ、会社の人事・総務に確認しましょう。
育児休業給付金
育児休業給付金は、雇用保険に加入している人が育児休業を取得した場合に支給される制度です。
育休中の生活費を支える大切なお金です。
支給額は休業前の賃金をもとに計算されます。
育休開始から一定期間は休業前賃金の67％相当、その後は50％相当が目安になりますが、実際の金額や条件は個別に異なります。
また、2025年以降は出生後休業支援給付金や育児時短就業給付金など、育児休業等に関する制度も拡充されています。
制度は変更されることがあるため、最新情報は勤務先やハローワークで確認しましょう。
育休中の社会保険料免除
育児休業中は、条件を満たすことで健康保険料や厚生年金保険料が免除される場合があります。
これは非常に大きなメリットです。
育休中は収入が減る一方で、社会保険料の負担が軽くなることで、手取りベースの落ち込みをある程度抑えられることがあります。
自分の場合にどのような扱いになるか、勤務先に確認しておきましょう。
児童手当
出産後は、児童手当の対象になります。
児童手当は、子どもを養育している家庭に支給される制度です。
出産後、自治体で手続きが必要です。
申請が遅れると受け取れる時期が遅くなることがあるため、出生届とあわせて手続きの流れを確認しておきましょう。
自治体独自の助成制度
妊娠・出産・子育てに関する助成は、自治体によって違います。
- 妊婦健診の補助券
- 出産・子育て応援給付
- 産後ケア事業
- 育児用品購入補助
- タクシー券や移動支援
- 一時預かり・ファミリーサポート
自治体によって内容や名称が違うため、母子手帳をもらうタイミングで、役所や保健センターに確認しておくと安心です。
妊娠中に夫の給料だけで生活できるか確認する方法
妊娠中のお金の不安を減らすには、まず家計を見える化しましょう。
「なんとなく足りない気がする」という状態だと、不安だけが膨らみます。
次の順番で確認すると分かりやすいです。
1. 毎月の固定費を出す
まず、毎月必ず出ていく固定費を書き出します。
- 家賃・住宅ローン
- 水道光熱費
- 通信費
- 保険料
- 車のローン・維持費
- 奨学金返済
- サブスク代
- 保育料・教育費
固定費は、一度下げると効果が続きます。
食費を毎日我慢するより、固定費を下げる方がストレスの少ない節約になることがあります。
2. 毎月の変動費を出す
次に、月によって変わる支出を確認します。
- 食費
- 日用品
- 外食費
- 交通費
- 医療費
- 美容費
- 娯楽費
- 被服費
妊娠中は、体調によって外食や宅配が増えることもあります。
無理にゼロにする必要はありません。
ただし、何にいくら使っているかを把握するだけで、見直しやすくなります。
3. 産休・育休中の収入をざっくり計算する
次に、産休・育休中に入ってくるお金をざっくり計算します。
- 夫の手取り収入
- 出産手当金の見込み
- 育児休業給付金の見込み
- 児童手当
- 自治体の給付金・助成金
- 貯金から使える金額
給付金は振り込みまで時間がかかることがあります。
そのため、「もらえる金額」だけでなく「いつ入金されるか」も大切です。
産休・育休中は、一時的に貯金を取り崩す時期が出る可能性があります。
入金タイミングを確認しておくと、慌てずに済みます。
4. 足りない金額を出す
最後に、毎月の支出と収入を比べます。
たとえば、毎月の生活費が28万円で、夫の手取りが25万円なら、毎月3万円の不足です。
不足が月3万円なら、固定費の見直しや貯金で対応できるかもしれません。
不足が月10万円以上あるなら、産休前から大きめの見直しが必要です。
妊娠中の支出を減らす方法
妊娠中は、無理な節約よりも、ストレスの少ない見直しが大切です。
ここでは、優先順位の高い節約方法を紹介します。
固定費を見直す
最初に見直したいのは固定費です。
固定費は、一度下げれば毎月効果が続きます。
- スマホを格安プランに変更する
- 使っていないサブスクを解約する
- 保険の保障内容を見直す
- 電気・ガス会社を見直す
- 車の維持費を確認する
- 住宅ローンの借り換えを検討する
特に、スマホ代とサブスクは見直しやすい項目です。
夫婦でスマホプランを見直すだけで、月数千円から1万円以上変わることもあります。
ベビー用品は買いすぎない
初めての妊娠では、ベビー用品を全部そろえたくなります。
しかし、実際には使わなかったもの、赤ちゃんに合わなかったものも出てきます。
最初から完璧にそろえすぎないことが大切です。
- 産後すぐ必要なものだけ先に買う
- レンタルできるものはレンタルを検討する
- フリマアプリや中古品を活用する
- 親族や友人から譲ってもらえるものを確認する
- 赤ちゃんに合うか分からないものは少量から試す
ベビーベッド、バウンサー、ベビーバス、ベビースケールなどは、使用期間が短い場合があります。
新品購入にこだわらず、レンタルや中古も選択肢に入れましょう。
フリマアプリを活用する
メルカリやラクマなどのフリマアプリは、妊娠中のお金対策に役立ちます。
使わなくなった服、バッグ、本、家電、趣味用品などを売れば、出産準備費用に回せます。
また、マタニティ服やベビー用品を中古で購入することもできます。
マタニティ服は着る期間が限られているため、中古でも十分な場合があります。
ただし、チャイルドシートやベビーカーなど安全性に関わるものは、状態や製造年、リコール情報をしっかり確認しましょう。
食費は「我慢」より「仕組み」で減らす
妊娠中は、体調によって料理がつらい日もあります。
そのため、食費を削るために毎日手作りを頑張りすぎると、かえって疲れてしまいます。
おすすめは、無理なく食費が下がる仕組みを作ることです。
- 買い物リストを作ってから買う
- 週1〜2回のまとめ買いにする
- 冷凍野菜を活用する
- 作り置きできるおかずを増やす
- 外食を減らし、冷凍食品や総菜を上手に使う
- 業務スーパーやロピアなどを使い分ける
妊娠中は、栄養も大切です。
食費を下げることだけを優先せず、体調と栄養のバランスを見ながら調整しましょう。
妊娠中でも無理なくできる収入対策
妊娠中に収入を増やしたい場合、最優先は体調です。
無理な働き方をして体調を崩してしまっては本末転倒です。
ここでは、妊娠中でも比較的取り組みやすい方法を紹介します。
ポイ活
ポイ活は、スマホでできる手軽な収入対策です。
アンケート、レシート投稿、ポイントサイト、クレジットカードやスマホ決済のポイント活用などがあります。
大きく稼ぐ方法ではありませんが、日用品代やおむつ代の一部を補うには役立ちます。
ただし、ポイント欲しさに不要な買い物をすると逆効果です。
普段の支出でポイントを貯める意識が大切です。
在宅ワーク
体調が安定していて、医師から特に制限がない場合は、在宅ワークも選択肢になります。
- データ入力
- ライティング
- 文字起こし
- アンケートモニター
- オンライン事務
- SNS投稿作成
- 画像作成
クラウドワークスやランサーズなどのクラウドソーシングサイトを使うと、在宅でできる仕事を探しやすいです。
ただし、納期に追われる仕事や長時間の作業は、妊娠中には負担になることがあります。
最初は少額・短時間の仕事から始めましょう。
スキル販売
得意なことがある人は、ココナラなどのスキルマーケットで販売する方法もあります。
- イラスト
- デザイン
- 文章作成
- 相談サービス
- 占い
- 資料作成
- ハンドメイド
自分のペースでできる点は魅力ですが、最初から大きな収入を期待しすぎないことが大切です。
妊娠中は、体調が変わりやすい時期です。
納期を長めに設定する、受注数を制限するなど、無理のない形にしましょう。
妊娠中に避けたい危険な副業・無理な働き方
妊娠中にお金が不安でも、避けた方が良い働き方があります。
体に負担の大きい仕事
妊娠中は、重いものを持つ仕事、長時間立ちっぱなしの仕事、深夜勤務、過度な移動がある仕事は負担になる場合があります。
体調に不安がある場合は、医師や勤務先に相談しましょう。
無理をして働き続けるより、制度を使って休む方が良い場合もあります。
高額な初期費用が必要な副業
妊娠中のお金の不安につけ込むような副業にも注意が必要です。
- 高額な講座を買わないと始められない
- 必ず月収○万円と断言している
- 仕事内容があいまい
- 先に教材費や登録料を請求される
- 借金してでも始めるよう勧められる
このような副業は慎重に判断しましょう。
妊娠中は、精神的にも不安になりやすい時期です。
焦って高額な契約をしないことが大切です。
夫婦で話し合うべきお金のこと
妊娠中のお金の不安は、一人で抱え込まないことが大切です。
夫婦で家計の状況を共有しましょう。
毎月いくら必要か
まず、毎月の生活費を夫婦で確認します。
家賃、食費、通信費、保険、車、ローン、貯金など、何にいくら使っているかを見える化しましょう。
「なんとなく足りない」ではなく、「月に3万円足りない」「半年で20万円不足しそう」と分かると、対策が具体的になります。
産休・育休中の収入見込み
妻が産休・育休に入る場合、いつからどのくらい収入が減るのかを共有しましょう。
給付金の金額だけでなく、振込時期も確認することが大切です。
一時的に収入が途切れる期間があるなら、その期間を貯金でどう乗り切るかを話し合いましょう。
出産準備にいくら使うか
出産準備品は、予算を決めておくと安心です。
- 新品で買うもの
- 中古で良いもの
- レンタルするもの
- 産後に必要なら買うもの
- 親族から譲ってもらえるもの
全部を新品でそろえる必要はありません。
赤ちゃんの安全に関わるものは慎重に選び、それ以外は柔軟に考えましょう。
夫ができることを明確にする
妊娠中のお金の不安は、女性側だけが抱えがちです。
しかし、妊娠・出産・育児は夫婦の生活全体に関わります。
夫ができることも明確にしましょう。
- 家計簿アプリを一緒に見る
- 固定費を調べる
- 保険を見直す
- ベビー用品の価格を調べる
- 育休取得を検討する
- 家事を分担する
- 副業や残業の可否を考える
「私だけが不安」にならないように、夫婦で同じ情報を持つことが大切です。
妊娠中のお金の不安を減らすチェックリスト
最後に、妊娠中に確認しておきたい項目をまとめます。
- 出産予定の病院の出産費用を確認した
- 出産育児一時金の直接支払制度を確認した
- 出産手当金の対象か確認した
- 育児休業給付金の対象か確認した
- 育休中の社会保険料免除を確認した
- 自治体の妊婦健診補助・産後支援を確認した
- 毎月の固定費を書き出した
- 出産準備品の予算を決めた
- 貯金から使える金額を確認した
- 夫婦で産休・育休中の家計を話し合った
このチェックリストを一つずつ埋めるだけでも、不安はかなり整理されます。
よくある質問
A1. まずは毎月の支出と産休・育休中の収入見込みを出しましょう。そのうえで、固定費の見直し、出産育児一時金・出産手当金・育児休業給付金などの制度確認、ベビー用品の買いすぎ防止、必要に応じた在宅ワークなどを検討します。
A2. 出産費用は地域や病院、個室利用、分娩方法によって変わります。出産育児一時金が原則50万円支給されますが、病院によっては差額が必要になることがあります。出産予定の病院で費用の目安を早めに確認しましょう。
A3. 出産手当金は、基本的に会社の健康保険に加入している被保険者本人が対象です。夫の扶養に入っている方や国民健康保険の方は対象外となることが多いため、加入している健康保険で確認してください。
A4. 体調が安定しており、医師から制限がない場合は、短時間の在宅ワークを検討できます。ただし、納期が厳しい仕事や長時間作業は負担になることがあります。妊娠中は体調を最優先にしましょう。
まとめ：妊娠中のお金の不安は、制度確認と家計の見える化で軽くできる
妊娠中に「夫の給料だけで生活できるのか」と不安になるのは、決して珍しいことではありません。
妊娠・出産の時期は、収入が減りやすく、支出が増えやすい時期です。
だからこそ、早めの準備が大切です。
- 出産育児一時金を確認する
- 出産手当金の対象か確認する
- 育児休業給付金の見込みを確認する
- 自治体の助成制度を調べる
- 固定費を見直す
- ベビー用品を買いすぎない
- 無理のない範囲で在宅収入を考える
- 夫婦で家計を共有する
お金の不安は、一人で抱えていると大きくなります。
しかし、制度を確認し、家計を見える化し、夫婦で話し合えば、対策は見えてきます。
妊娠中は、心と体を大切にしたい時期です。
無理な節約や危険な副業に走るのではなく、安心して出産・育児を迎えられるように、できることから一つずつ準備していきましょう。
