不妊治療の保険適用は何回まで使えるのでしょうか。
40歳を過ぎると回数が少なくなる、43歳未満までと聞いて不安になっています。
体外受精や顕微授精に進む前に、夫婦で何を確認しておけばよいのでしょうか。

 

 

不妊治療の保険適用では、生殖補助医療について年齢と回数の要件があります。
治療開始時の女性の年齢が43歳未満であること、初めての治療開始時点で40歳未満は1子ごとに胚移植6回まで、40歳以上43歳未満は1子ごとに胚移植3回までとされています。
ただし、実際の治療費や保険適用の範囲は治療内容によって変わるため、通院先で必ず確認しましょう。

 

 

 この記事は、2026年8月時点で確認できる公的情報をもとに、不妊治療の保険適用に関する一般的な考え方を整理したものです。制度の内容、対象となる治療、回数、年齢要件、先進医療、高額療養費制度、自己負担額は、今後変更される可能性があります。実際の治療方針や費用については、必ず通院先の医療機関、加入している医療保険、自治体などに確認してください。

不妊治療の保険適用について調べていると、必ず出てくるのが「40歳」「43歳」「6回」「3回」という数字です。

40歳未満なら6回。
40歳以上43歳未満なら3回。
43歳未満まで。
1子ごとに回数が決まっている。

こうした情報を見た時、不安になる人は少なくありません。

「私はあと何回使えるのだろう」
「40歳を過ぎたらチャンスが減るの?」
「43歳に近づいているけれど、間に合うの?」
「保険の回数を使い切ったらどうなるの?」
「1回を無駄にしたくないと思うと怖い」

不妊治療の保険適用は、費用の負担を軽くしてくれる制度です。

それでも、年齢や回数の制限を見ると、追い詰められたように感じることがあります。

特に40代で妊活や不妊治療に向き合っている夫婦にとって、40歳・43歳という数字は、ただの制度上の区切りではありません。

時間のこと。
治療費のこと。
仕事のこと。
夫婦でどこまで治療を続けるか。
結果が出なかった時にどうするか。

そうした現実が、一気に目の前に来る数字です。

この記事では、不妊治療の保険適用は何回まで使えるのか、40歳・43歳の壁が不安な時に確認したいこと、保険回数を使う怖さ、夫婦で治療費や治療の上限を話し合う考え方を妊活フォーラム編集部が整理します。

この記事を書いた人

妊活フォーラム編集部

妊活・不妊治療に向き合う夫婦の「仕事」「お金」「夫婦関係」「男性妊活」の悩みを、当事者目線で整理しています。医療的な判断ではなく、治療を続けるための生活上の工夫や考え方を中心に発信しています。

この記事の流れ
  1. 不妊治療の保険適用は何回まで?まず基本を確認しよう
  2. 40歳・43歳の壁が不安になる理由
  3. 保険の回数を使うのが怖い時
  4. 保険適用でも治療費はゼロではない
  5. 夫婦で確認したい治療費と回数のこと
  6. 40歳前後で保険適用を考える時のポイント
  7. 43歳が近い時に確認したいこと
  8. 保険適用と先進医療をどう考えるか
  9. 保険適用の回数を夫婦でどう話すか
  10. 40歳・43歳の壁に向き合う時、忘れないでほしいこと
  11. よくある質問
  12. まとめ:保険適用の回数と年齢制限は、夫婦で同じ情報を見ながら確認しよう

不妊治療の保険適用は何回まで?まず基本を確認しよう

不妊治療の保険適用について考える時、まず確認したいのは、対象となる治療と年齢・回数の要件です。

ここでは、体外受精や顕微授精などの生殖補助医療を中心に整理します。

体外受精・顕微授精などの基本治療は保険適用の対象

現在、不妊治療のうち、一般不妊治療や生殖補助医療の基本的な治療は、保険適用の対象とされています。

対象となる治療には、たとえば次のようなものがあります。

  • タイミング法
  • 人工授精
  • 採卵・採精
  • 体外受精
  • 顕微授精
  • 受精卵・胚培養
  • 胚凍結保存
  • 胚移植

ただし、すべての治療やオプションが同じように保険適用になるわけではありません。

治療内容によっては、保険適用外になるものがあります。

また、先進医療として保険診療と併用できるものもありますが、医療機関ごとに実施できる内容は異なります。

実際にどの治療が保険適用になるのか、どこから自費になるのかは、通院先で確認することが大切です。

治療開始時の女性の年齢が43歳未満であること

体外受精や顕微授精などの生殖補助医療では、保険適用の年齢要件があります。

基本として、治療開始時において女性の年齢が43歳未満であることが要件とされています。

ここで大切なのは、「43歳未満」という表現です。

43歳ちょうどではなく、治療開始時点で43歳未満であることがポイントになります。

43歳が近い人にとっては、この年齢要件が大きな不安になります。

「いつまでに治療を始めればいいのか」
「今の周期で間に合うのか」
「採卵と移植のタイミングはどうなるのか」
「保険でできる範囲はどこまでなのか」

こうした点は、自己判断せず、通院先に早めに確認しましょう。

40歳未満は胚移植6回まで、40歳以上43歳未満は3回まで

保険適用で実施できる胚移植の回数には、年齢による上限があります。

初めての治療開始時点の女性の年齢によって、次のように分かれます。

生殖補助医療の保険適用における回数の目安
  • 40歳未満:1子ごとに通算6回まで
  • 40歳以上43歳未満:1子ごとに通算3回まで

この回数は、胚移植の回数として考えられます。

つまり、保険の回数を考える時は、「採卵を何回できるか」だけではなく、「胚移植を何回できるか」を確認する必要があります。

また、過去に保険適用前に治療していた場合や、助成金を使っていた場合の扱いについては、通院先に確認しましょう。

公的なQ&Aでは、保険診療における胚移植の回数制限は、保険診療下で行った胚移植の回数のみをカウントし、過去の治療実績や助成金利用実績は加味されないと案内されています。

ただし、個別の状況によって確認が必要な場合があります。

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40歳・43歳の壁が不安になる理由

不妊治療の保険適用では、40歳と43歳という数字が大きく見えます。

この数字がつらく感じるのは、単に制度を覚えにくいからではありません。

妊活や不妊治療に向き合う人にとって、年齢はとても重い意味を持つからです。

40歳を過ぎると回数が少なくなる不安

保険適用の回数は、初めての治療開始時点で40歳未満か、40歳以上43歳未満かによって変わります。

40歳未満なら6回。
40歳以上43歳未満なら3回。

この差を見ると、40歳前後の人は強い焦りを感じることがあります。

「あと少し早く始めていれば」
「40歳になる前に動けばよかった」
「3回しかないと思うと怖い」
「1回の移植を失敗できない気がする」

そう感じるのは自然です。

ただし、回数が少ないからといって、焦ってすべてを急いで決める必要はありません。

焦りが強い時ほど、治療方針、胚の状態、次の採卵の可能性、費用の見通しを医師と確認しながら進めることが大切です。

43歳未満という条件が、時間のプレッシャーになる

43歳が近い人にとって、43歳未満という条件は大きなプレッシャーになります。

「今すぐ始めないと間に合わないのでは」
「次の周期を待つ時間がないのでは」
「仕事を調整している場合ではないのでは」
「夫婦で話し合っている時間も惜しい」

そんなふうに感じることがあります。

年齢要件がある以上、時間を意識することは必要です。

しかし、焦りだけで治療を進めると、夫婦の気持ちや家計が置き去りになることがあります。

43歳が近い場合こそ、通院先に「保険適用でできる範囲」「いつまでに何を決める必要があるか」「自費になる可能性」を具体的に確認しましょう。

年齢制限を見ると、否定されたように感じることがある

年齢制限を見ると、制度上の条件だと分かっていても、心が傷つくことがあります。

親になりたい気持ち。
治療に進みたい気持ち。
夫婦で頑張ってきた時間。

それらに対して、数字で線を引かれたように感じることがあります。

「もう遅い」と言われたわけではありません。

でも、そう受け取ってしまうほどつらいことがあります。

特に40代で妊活を始めた夫婦にとって、年齢制限は制度の情報であると同時に、心に刺さる現実でもあります。

そのつらさを、なかったことにしなくて大丈夫です。

不安になることも、悔しくなることも、悲しくなることも自然です。

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保険の回数を使うのが怖い時

不妊治療の保険適用について調べると、「あと何回使えるか」が気になります。

回数があることは助けになりますが、同時にプレッシャーにもなります。

1回を無駄にしたくないと思ってしまう

胚移植の回数に上限があると、1回の重みが大きく感じられます。

「この移植で結果を出さなければ」
「保険の回数を使ってしまう」
「陰性だったら1回減る」
「次はどうすればいいのか」

そう考えると、移植前から不安でいっぱいになります。

でも、不妊治療では、どれだけ準備しても結果を完全にコントロールすることはできません。

保険の1回を大切に考えることは自然です。

ただし、「失敗したら無駄」と考えすぎると、治療そのものがとても苦しくなります。

胚移植の1回は、結果だけで価値が決まるものではありません。

その時点で医師と相談し、夫婦で選んだ治療の一歩です。

回数を使う前に確認したいこと

保険の回数を使うことが不安な時は、治療前に確認できることを整理しておきましょう。

移植前に確認したいこと
  • 今回の移植は保険回数にカウントされるのか
  • 残りの保険回数は何回か
  • 凍結胚がある場合、今後の移植計画はどうなるか
  • 次に採卵が必要になる可能性はあるか
  • 自費になる場合の費用目安はどのくらいか
  • 先進医療を併用する可能性はあるか
  • 治療を一度休む選択肢はあるか

分からないまま進むより、確認した上で進む方が、後悔を減らしやすくなります。

保険回数だけで治療方針を決めない

保険の回数は大切です。

でも、回数だけで治療方針を決めるのは危険です。

胚の状態。
採卵の結果。
卵巣の状態。
子宮内膜の状態。
既往歴。
仕事や生活の状況。
夫婦の気持ち。
費用の見通し。

これらを合わせて考える必要があります。

「保険回数が残っているから続ける」だけでも、「回数が少ないから諦める」だけでもなく、医師と相談しながら治療方針を考えましょう。

保険適用でも治療費はゼロではない

不妊治療が保険適用になったと聞くと、「費用の不安がなくなる」と思う人もいるかもしれません。

でも、保険適用になっても、治療費がゼロになるわけではありません。

保険診療は原則3割負担

保険診療では、窓口での自己負担が発生します。

一般的には、保険診療の治療費の3割負担です。

採卵、培養、凍結、移植、薬、診察など、治療の流れによって支払いは変わります。

一回の支払いが小さく見えても、治療が続くと負担は積み重なります。

「保険適用だから大丈夫」と考えすぎず、治療全体でどのくらい費用がかかるのかを確認しましょう。

先進医療や保険適用外の費用がかかる場合がある

不妊治療では、基本治療に加えて、オプション治療を提案されることがあります。

その中には、保険適用になっているもの、先進医療として保険診療と併用できるもの、保険適用外になるものがあります。

先進医療は、保険外の先進的な医療技術として認められたもので、保険診療と組み合わせて実施できる場合があります。

ただし、先進医療の費用そのものは自己負担になることがあります。

また、医療機関ごとに実施できる先進医療は異なります。

提案された治療が保険適用なのか、先進医療なのか、自費なのかは、必ず確認しましょう。

高額療養費制度の対象になる場合がある

保険診療の医療費が高額になった場合、高額療養費制度の対象になることがあります。

高額療養費制度は、医療機関や薬局の窓口で支払った医療費が、ひと月の上限額を超えた場合に、その超えた金額が支給される制度です。

自己負担上限額は、年齢や所得、加入している医療保険によって異なります。

ただし、先進医療や保険適用外の費用は対象外になる場合があります。

不妊治療では、月ごとの支払いが大きくなることもあるため、事前に加入している健康保険組合、協会けんぽ、市町村国保などに確認しておくと安心です。

夫婦で確認したい治療費と回数のこと

不妊治療の保険適用について考える時、制度だけでなく、夫婦でどこまで治療を続けるかを話し合うことも大切です。

特に、保険の回数や年齢要件がある場合、話し合いを先延ばしにすると、後から苦しくなることがあります。

残りの保険回数を共有する

まず夫婦で共有したいのは、残りの保険回数です。

今、何回使っているのか。
あと何回残っているのか。
次の移植は保険回数に含まれるのか。
採卵と移植の計画はどうなるのか。

治療を受けている本人だけが把握していると、夫婦で温度差が出ることがあります。

「あと何回あるのか」を夫婦で同じように理解しておくことが大切です。

保険回数を使い切った後を考えておく

考えたくないことですが、保険回数を使い切った後のことも、少しだけ話しておくと安心です。

自費で続けるのか。
一度休むのか。
転院を考えるのか。
治療方針を見直すのか。
夫婦で治療の上限を決めるのか。

これは、今すぐ結論を出すという意味ではありません。

でも、まったく話さないまま進むと、回数が少なくなった時に一気に不安が大きくなります。

「もし保険回数を使い切ったら、どう考えるか」を夫婦で少しだけ共有しておきましょう。

治療費の上限を決める

不妊治療では、保険適用があってもお金の不安は残ります。

だからこそ、夫婦で治療費の上限を決めることも大切です。

たとえば、

夫婦で話し合う例
  • 保険適用の範囲ではどこまで進めるか
  • 自費になった場合、いくらまで使うか
  • ボーナスを治療費に使うか
  • 生活費として残すお金はいくらか
  • 治療を休むタイミングをどう考えるか
  • 仕事を減らす場合の収入減をどう見るか

治療費の上限を話すことは、冷たいことではありません。

治療と生活を両方守るための話し合いです。

40歳前後で保険適用を考える時のポイント

40歳前後で不妊治療を考えている人は、保険適用の回数や年齢要件が特に気になると思います。

ここでは、40歳前後の人が確認しておきたいことを整理します。

初めての治療開始時点の年齢を確認する

回数制限では、初めての治療開始時点の女性の年齢が基準になります。

40歳未満で開始した場合と、40歳以上43歳未満で開始した場合では、回数の上限が変わります。

自分がどちらに該当するのかは、通院先で確認しましょう。

誕生日が近い場合や、治療開始日がいつと扱われるのかが気になる場合は、早めに聞いておくことが大切です。

治療のスケジュールを逆算する

40歳前後では、治療のスケジュールを逆算することも大切です。

検査。
採卵。
受精。
胚培養。
凍結。
移植。
判定日。
次の周期。

治療には時間がかかります。

1周期で終わるとは限りません。

採卵しても胚が得られない場合もあります。

体調やホルモンの状態によって、移植を見送ることもあります。

そのため、「今月始めればすぐ移植できる」と決めつけず、通院先でスケジュールの目安を確認しましょう。

焦りすぎて一人で決めない

40歳や43歳という数字を見ると、焦ります。

でも、焦って一人で全部決めようとすると、後から夫婦で温度差が出ることがあります。

妻だけが制度を調べている。
夫は回数制限をよく知らない。
治療費の上限を話していない。
自費になった時のことを考えていない。
仕事の調整を妻だけが抱えている。

こうした状態で治療が進むと、気持ちの負担が偏ります。

40歳前後で時間が限られていると感じる時ほど、夫婦で同じ情報を見ながら話し合いましょう。

43歳が近い時に確認したいこと

43歳が近い場合、保険適用の年齢要件が大きな不安になります。

この時期は、制度の情報と感情の両方を整理することが大切です。

保険適用でできる範囲を早めに確認する

43歳が近い場合は、保険適用でできる範囲を早めに確認しましょう。

今から保険適用で治療を始められるのか。
採卵は保険適用になるのか。
移植まで保険適用で進められるのか。
治療開始時点の扱いはどうなるのか。
途中で43歳になった場合の扱いはどうなるのか。

こうしたことは、個別の治療スケジュールによって変わる場合があります。

ネットで一般情報を調べるだけでなく、通院先に直接確認することが大切です。

自費になった場合の費用も聞いておく

43歳が近い場合、自費診療になる可能性も含めて費用を確認しておきましょう。

自費になった場合、採卵、培養、凍結、移植、薬、検査など、それぞれの費用がどのくらいになるのか。

先進医療やオプション治療を使う場合はいくらか。

保険適用と自費でどのくらい負担が変わるのか。

費用が分からないままだと、治療方針を考えるのが難しくなります。

つらい確認ではありますが、夫婦で現実的に話し合うためにも、費用の目安を聞いておきましょう。

「急ぐこと」と「急ぎすぎないこと」を分ける

43歳が近い時は、急ぐ必要がある場面があります。

通院先へ相談する。
検査を受ける。
保険適用の扱いを確認する。
治療スケジュールを決める。

こうしたことは、先延ばしにしない方がよい場合があります。

一方で、急ぎすぎない方がよいこともあります。

夫婦の気持ちを置き去りにする。
治療費の上限を決めずに進む。
仕事の調整を一人で抱える。
自費になった場合の負担を見ないまま決める。

急ぐべきことと、急ぎすぎない方がよいことを分けて考えましょう。

保険適用と先進医療をどう考えるか

不妊治療では、保険適用の基本治療に加えて、先進医療やオプション治療を提案されることがあります。

ここも、費用と気持ちが揺れやすい部分です。

先進医療は保険診療と併用できる場合がある

不妊治療における一部の先進医療は、保険診療と併用できる場合があります。

ただし、先進医療は、どの医療機関でも同じように実施できるわけではありません。

医療機関ごとに実施可能な内容が異なります。

また、先進医療の費用は自己負担になることがあります。

提案された治療が、保険適用なのか、先進医療なのか、自費なのかを確認しましょう。

「使った方がいいのか」だけでなく「費用と目的」を確認する

先進医療やオプション治療を提案されると、「使わないと後悔するのでは」と不安になることがあります。

でも、すべてを追加すればよいというものではありません。

確認したいのは、次のような点です。

先進医療・オプション治療で確認したいこと
  • 何を目的とした治療なのか
  • 自分たちの状況で必要性があるのか
  • 費用はいくらか
  • 保険診療と併用できるのか
  • 自費扱いになるのか
  • 行わない場合の選択肢はあるのか

医師に質問することは、失礼ではありません。

治療費に関わることなので、納得してから決めましょう。

夫婦で「どこまで追加するか」を決める

先進医療やオプション治療は、夫婦でどこまで追加するかを話し合っておきましょう。

一つひとつの費用は何とか払えるように見えても、積み重なると大きな金額になります。

「提案されたものは全部やる」

「費用が高いから全部やらない」

どちらかに決めつけるのではなく、必要性、費用、夫婦の気持ちを見ながら判断することが大切です。

保険適用の回数を夫婦でどう話すか

保険適用の回数は、夫婦で話しにくいテーマです。

回数を話すことが、まるで期限を決めることのように感じるからです。

「あと何回」を責める言葉にしない

保険回数の話をする時、注意したいのは、責める言葉にしないことです。

「あと3回しかない」
「もう失敗できない」
「次で決めないと」
「年齢的に厳しい」

こうした言葉は、言う側に悪気がなくても、受け取る側を追い詰めることがあります。

特に、通院や採卵、移植を体で受ける側は、回数の重みを強く感じています。

夫婦で話す時は、責める言葉ではなく、確認する言葉に変えましょう。

話し合いの言い方

あと何回使えるのか、一緒に確認しておきたい。
焦らせたいわけではなく、治療費や今後のことを二人で考えたい。

妻だけに制度確認を任せない

不妊治療では、妻側が通院する機会が多くなりがちです。

そのため、保険適用の回数や費用、治療方針の説明も妻だけが聞いていることがあります。

でも、制度やお金の話は夫婦で共有した方がよいです。

夫も資料を見る。
夫も通院先の説明を聞く。
夫も費用表を確認する。
夫も高額療養費制度を調べる。
夫も家計を一緒に見る。

妻だけが「あと何回」「いくらかかる」を背負うと、孤独感が大きくなります。

夫婦で同じ情報を見ながら、治療方針を考えましょう。

答えを一度で決めなくていい

保険回数や年齢制限の話は、一度で答えを出すのが難しいです。

今は保険適用の範囲で進める。
残り回数が少なくなったら再度話す。
自費になった場合の費用だけ先に確認しておく。
次の移植後に方針を見直す。
一度休む選択肢も残しておく。

このように、段階ごとに見直しても大丈夫です。

不妊治療は、気持ちも状況も変わります。

最初に決めたことを絶対に守らなければいけないわけではありません。

40歳・43歳の壁に向き合う時、忘れないでほしいこと

不妊治療の保険適用では、どうしても数字に目が行きます。

40歳。
43歳。
6回。
3回。

でも、治療を受けているのは数字ではなく、あなたとパートナーです。

数字に追い詰められすぎない

年齢や回数は大切な情報です。

無視できるものではありません。

でも、数字だけを見ていると、心が追い詰められてしまいます。

「あと何回」
「あと何か月」
「もう40歳」
「もうすぐ43歳」

そう考え続けると、治療そのものが苦しくなります。

数字は、治療方針を考えるための情報です。

あなたを責めるための数字ではありません。

制度の外に出ることは、価値がなくなることではない

保険適用の年齢や回数の外に出ると、自分たちが制度から外されたように感じることがあります。

でも、それは夫婦の価値や、親になりたい気持ちが否定されたという意味ではありません。

制度には制度の線引きがあります。

その線引きに傷つくことはあります。

でも、その線の外にいるからといって、あなたの気持ちが軽くなるわけではありません。

悲しい。
悔しい。
納得できない。
もっと早く知りたかった。

そう感じる気持ちも、大切にしていいです。

治療と生活の両方を守る

保険適用の回数があると、「使えるうちに使わなければ」と思います。

それは自然な気持ちです。

でも、不妊治療は生活の中で続いていきます。

仕事。
家計。
夫婦関係。
体調。
心の疲れ。
将来の暮らし。

これらをすべて犠牲にしてしまうと、治療を続けること自体が苦しくなります。

治療を大切にすることと、生活を守ることは、どちらも必要です。

よくある質問

不妊治療の保険適用は何回まで使えますか?

体外受精や顕微授精などの生殖補助医療では、初めての治療開始時点の女性の年齢によって、胚移植の回数上限が変わります。40歳未満は1子ごとに通算6回まで、40歳以上43歳未満は1子ごとに通算3回までとされています。実際の扱いは通院先で確認してください。

 

43歳になると不妊治療の保険適用は使えませんか?

生殖補助医療の保険適用では、治療開始時において女性の年齢が43歳未満であることが要件とされています。43歳が近い場合は、治療開始時点の扱いや今後のスケジュールについて、できるだけ早めに通院先へ確認しましょう。

 

40歳を過ぎると保険適用の回数はどうなりますか?

初めての治療開始時点で40歳以上43歳未満の場合、胚移植の回数上限は1子ごとに通算3回までとされています。40歳未満の場合は1子ごとに通算6回までです。誕生日が近い場合や治療開始時点の扱いが気になる場合は、通院先で確認しましょう。

 

保険適用の回数は採卵の回数ですか?移植の回数ですか?

保険適用の回数制限は、胚移植の回数として案内されています。採卵を何回できるかとは別に、胚移植の回数がどうカウントされるかを確認することが大切です。採卵や凍結胚の状況によって治療計画は変わるため、通院先で説明を受けましょう。

 

保険回数を使い切ったら治療はできませんか?

保険適用の回数を使い切った後も、自費診療など別の選択肢を検討する場合があります。ただし、費用負担は大きくなることがあります。自費になった場合の費用、治療方針、休む選択肢、夫婦での上限について、早めに通院先と夫婦で確認しておきましょう。

 

保険適用でも高額療養費制度は使えますか?

保険診療の医療費が高額になった場合、高額療養費制度の対象になることがあります。ただし、自己負担上限額は所得や加入している医療保険によって異なります。また、先進医療や保険適用外の費用は対象外になる場合があります。加入している健康保険組合や協会けんぽ、市町村国保などに確認しましょう。

 

保険適用の回数が少なくて焦ります。どう考えればいいですか?

焦るのは自然です。ただし、回数だけで治療方針を決めるのではなく、胚の状態、採卵の見通し、費用、仕事、夫婦の気持ちを合わせて考えることが大切です。まずは残り回数と今後の治療計画を通院先で確認し、夫婦で同じ情報を見ながら話し合いましょう。

 

まとめ:保険適用の回数と年齢制限は、夫婦で同じ情報を見ながら確認しよう

不妊治療の保険適用では、体外受精や顕微授精などの生殖補助医療について、年齢と回数の要件があります。

治療開始時の女性の年齢が43歳未満であること。

初めての治療開始時点で40歳未満なら、胚移植は1子ごとに通算6回まで。

40歳以上43歳未満なら、胚移植は1子ごとに通算3回まで。

この数字を見ると、不安になるのは自然です。

40歳を過ぎている人。
43歳が近い人。
保険回数が残り少ない人。
移植が陰性になり、回数が減ったと感じている人。
自費になった場合の費用が不安な人。

制度の数字は、心にも家計にも重くのしかかります。

ただし、制度情報だけを見て一人で焦らないでください。

実際の保険適用の範囲、残り回数、治療開始時点の扱い、先進医療、自費になる可能性、費用の目安は、通院先で確認する必要があります。

夫婦で確認したいのは、次のことです。

  • 自分たちは保険適用の年齢要件に当てはまるか
  • 胚移植の残り回数は何回か
  • 次の治療は保険回数にカウントされるのか
  • 自費になった場合の費用はどのくらいか
  • 高額療養費制度の対象になる可能性はあるか
  • 先進医療やオプション治療を使う可能性はあるか
  • 夫婦で治療費の上限をどう考えるか
  • 仕事や生活をどう守るか

保険適用は、治療費の負担を軽くしてくれる制度です。

でも、回数や年齢制限があることで、心が追い詰められることもあります。

その不安を、治療を受ける本人だけが背負う必要はありません。

夫婦で同じ情報を見て、同じ資料を確認し、通院先に同じ質問をしていきましょう。

年齢や回数の数字は、あなたを責めるためのものではありません。

これからの治療と生活を考えるための情報です。

40歳・43歳の壁が不安な時こそ、一人で抱え込まず、夫婦で現実を整理していきましょう。

 不妊治療の保険適用では、体外受精・顕微授精などの生殖補助医療について、治療開始時の女性の年齢が43歳未満であること、40歳未満は胚移植6回まで、40歳以上43歳未満は胚移植3回までという要件があります。制度は変更される可能性があるため、2026年時点の一般情報として読み、実際の治療費や回数は必ず通院先で確認してください。
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